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語学力

多くの方が実感されているように、成人してから語学を習得することは並大抵のことではありません。企業にとって語学教育は非常に投資効果が悪く、語学のセンスや素養がある人材にとっては良いが、本当に語学をマスターして欲しい人には研修の効果が期待できないという問題がありました。
広告会社のB社では、顧客の国際化に伴って国際対応力の強化が緊急課題となり、そのためには特定の部門にとどまらない、全社的な語学力のレベルアップが求められるようになりました。B社はパンネーションズ・メソッドによる語学研修を約1/4の社員に対して実施し、専門能力はあるがドメスティックな部署の人材の多くを国際対応可能な人材に変革することに成功しました。これにより、語学力が基準ではなく顧客の要望に応じた最適な人材を柔軟に組織できるようになりました。
B社はこれまで外資系企業や外国人がトップの企業に対して、語学力の問題でアプローチを避けていたのですが、わずか3年の研修で、国際対応可能な大機動部隊を編成することが可能となり、他社に大きなアドバンテージをとることができるようになりました。

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C社のケース

恐らくメーカー各社共通の問題だと確信しているのですが、理系の人材に英語を習得してもらうことが上手くいっていないケースが非常に多い。理系の人には英語ができないから理系へという人も少なくないですから、これは当然の悩みですね。
ところが今は、英語が話せる技術者に対するニーズが非常に高い。コンピュータメーカーのC社の事例で説明すると、昔は技術者から営業へ、そして営業から海外のお客様へという2ステップで情報提供を行っていたのですが、顧客がより高度な情報を早く求めるようになり、技術者がダイレクトで顧客とコミュニケーションすることが必要になってきました。
C社では、若い技術者を対象に以前から他社で語学研修を実施していたのですが、効果が思わしくないので半ばあきらめていました。
ところが、パンネーションズの英語はルール性が高いため、技術者のようにルールを理解し適用していく志向と能力が高い人には、非常にマッチして短期間での習得が可能なのです。理系に強いパンネーションズの英語研修を採用したC社は、技術者の語学力を大きく高めることができ、技術的な国際対応という課題を克服することができました。

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